【大阪で省エネリフォーム】省エネルギー計算(エネルギー消費性能の算定)の必要性・ZEBプランナーの役割

省エネルギー計算とは？

建物のエネルギー消費性能を算出する手段のことです。「エネルギーの使用の合理化に関する法律（旧省エネ法）」が制定された1979年より、省エネルギー計算書の届出制度が開始されました。

当初は努力義務に留まっていましたが、幾度かの法改正を経て、2010年には300平方メートル以上のすべての建築物に対して届出が義務化されることになりました。

また、2017年4月に書面で提出し、改善策も提案するよう新しく制定された「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（省エネ法）」では、2,000平方メートル以上の非住宅建築物の一次エネルギー消費量について法適合が義務化され、2021年4月から全ての建物において省エネ基準に適合しているか否かの説明義務化がスタートしています。

なぜ省エネルギー計算が必要なのか

省エネルギー計算の届出義務や法適合の義務化が進んでいる背景には、地球温暖化問題があります。現在、日本だけでなく世界中の国と地域が地球温暖化への取り組みを行っており、あらゆる分野において省エネが推進されています。建築物も例外ではなく、冷暖房や給湯などに使用するエネルギーを少しでも抑えられるよう、規模の大きな建築物＝エネルギー消費量の大きい建築物については、一定の省エネ性能を有する設計・構造であることが求められています。

省エネルギー計算の方法

省エネルギー計算は、一次エネルギー消費量と外皮性能の2つによって算出されます。一次エネルギー消費量は、空調や冷暖房、換気、照明、給湯、昇降機などのエネルギー消費量を合算したものです。建物設計時の一次エネルギー消費量を、基準となる一次エネルギー消費量で割った値が1.0以下であれば省エネ基準に適合します。

一方の外皮性能は、外皮平均熱貫流率（UA）と、冷房期の平均日射熱取得率（ηAC）によって構成されます。それぞれの値が建築物のある地域ごとに規定されている基準値を下回ることが必要です。いずれも専門的な知識が必要になるため、建築物の省エネルギー計算を行う際は、専門業者に一任するのが一般的です。

省エネルギー計算の今後

省エネルギー計算の届出や法適合が義務化されているのは、300平方メートル以上の建築物や2,000平方メートル以上の建築物であり、300平方メートル未満の建築物については、届出の義務はありませんが、2021年4月から全ての建物において省エネ基準に適合しているか否かの説明義務化がスタートしています。

省エネルギー計算を行うと、その建物の省エネ性能を客観的に判断することができます。省エネ性が高い建物ほど、光熱費の削減効果や快適性がアップします。省エネリフォームを行う際は省エネルギー計算を実施し、リフォームの価値を確かめておいたほうが失敗のリスクを軽減できます。

ZEBプランナーはZEB関連の業務支援に対応

ZEBに関する建築設計、設備設計、設計施工、省エネ設計、コンサルティングなどの業務支援を行う者を「ZEBプランナー」といいます。

ZEBは室内の快適性を維持しつつ、建物の一次エネルギー消費量を削減する建物のことです。冷暖房機器を省エネ性の高いものに交換する、建物全体の断熱性・気密性を高める工事などを行い、エネルギー消費量を減らします。また、太陽光発電によってエネルギーを創出する仕組みを取り入れることで、一次エネルギーの収支をゼロにすることができます。

ただし、ZEBを実現するのは簡単なことではなく、建築エリアやオーナーの要望、予算などを総合的に考えながら、設計・施工を行わなければなりません。

ZEBプランナーの役割

ZEBプランナーは、以下の要件を満たしている必要があります。

• ZEB・省エネ建築物のプランニング実績があること
• ZEB相談窓口を有していること
• ZEB建築の提案やプランニングを行うこと
• ZEBや省エネ建築のプランニング実績を公表していること

いわばZEBのプロフェッショナルであり、専門的な知識と技術、豊富な実績のもと、オーナーの要望やニーズに合ったZEBの設計・施工をしっかりサポートします。また、環境省や経済産業省はZEBに対して補助金や支援を提供する制度を設けていますが、これらを利用するにはZEBプランナーの関与が必須です。

そのため、環境省や経済産業省の補助金・支援制度を利用して省エネリフォームを行う場合は、ZEBプランナーに設計・施工を一任するのが基本となります。